観光を通じた持続可能な開発目標（SDGs）の達成―観光プロジェクトのための指標ツールキット（TIPs）日本語版
「観光を通じた持続可能な開発目標（SDGs）の達成―観光プロジェクトのための指標ツールキット（TIPs）」は観光開発がSDGsの達成に及ぼすインパクトをプロジェクトレベルで測定する指標を提示しています。TIPs を活用することによって、観光が及ぼす多面的な影響や、普段意識されていない様々なSDGsのゴール・ターゲットへの貢献度を捉えることができます。そして、観光という産業の重要性やSDGsとの関連性について理解を深めることもできます。
持続可能な観光の実現に向けた先進事例集
全国各地で持続可能な観光への取組がなされていますが、十分に各地域の取組状況・知見が共有されていないことが課題となっていることを踏まえ、UN Tourismアジア太平洋地域事務所では、2022 年度に観光庁と連携し、各地域における取組状況を網羅的に収集し、優良事例や得られた知見・教訓等を共有することを通じて、各地域の持続可能な観光に向けた取組をより強化・促進することを目的として、アーカイブシステム「持続可能な観光アーカイブ」を立ち上げました。本書は 2023 年１月末までに「持続可能な観光アーカイブ」へ寄稿いただいた全国の自治体、DMO、観光関連団体、民間事業者等からの事例を基に作成しました。
各地域の皆様の課題解決の一助になれば幸いです。
観光を活用した持続可能な地域経営の手引き
UN Tourismアジア太平洋地域事務所では、2020年度より、観光庁、運輸総合研究所と連携した取組みとして、「観光を活用した持続可能な地域経営の手引き」を作成してまいりました。
本手引きは、観光庁、UN Tourismアジア太平洋地域事務所等の関係機関、有識者からなる委員会を運輸総合研究所に設置して作成したものであり、観光を活用した持続可能な地域経営への理解を深め、必要
なノウハウ・スキル、実現ステップ等、実践的な取組み方を示したものとなっております。今後「日本版持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）」（観光庁、UN Tourismアジア太平洋地域事務所）と相まってご活用頂くものとして作成したものとなっております。
自治体・観光関連事業者等における観光危機管理推進のための手引書・教材・講師用手引書
本書では、観光危機管理の基本要素とされている①減災、②危機対応への備え、③危機への対応、④危機からの復興の各段階における国内外からの優良事例も掲載しています。
〇「手引書」
自治体・観光関連事業者等が観光危機管理を導入し、観光危機管理計画・危機対応マニュアルを作成する際の参考となるよう、観光危機管理の基本や観光危機管理の各フェーズにおける自治体・観光関連事業者等の行うべき対応等を整理したものです。
〇「教材」
「手引書」をもとに観光危機管理計画・危機対応マニュアルを作る際の枠組みを提供するものであり、課題に回答することを通じて、観光危機管理計画・危機対応マニュアルの素案ができあがる「ワークブック」となっています。
〇「講師用手引書」
「講師用手引書」は、観光危機管理業務の専門家ではない自治体等の担当者が、講師として関係者等に取組を説明することを想定し、「教材」をもとに詳細の説明や受講者への指導・助言の際に役立つヒントを書き加えたものです。
日本版 持続可能な観光ガイドライン
2020年発行
持続可能な観光の推進に資するべく、各地方自治体や観光地域づくり法人（ＤＭＯ）等が多面的な現状把握の結果に基づき、持続可能な観光地マネジメントを行うための観光指標です。
日本の特性を各項目に反映した上で、観光地向けの持続可能な観光の国際基準「ＧＳＴＣ－Ｄ（Global Sustainable Tourism Criteria for Destinations）」に準拠した指標となっています。
GSTC地域基準 第2.0版
2020年発行
GSTC地域基準(GSTC-D)は、観光に関わるすべての地域が目指す必須の基準で持続可能なマネジメント、社会経済的影響、文化的影響、環境への影
響の主要４分野からなり、観光部門全体に適用することが可能です。
UN Tourismアジア太平洋地域事務所は、APTECサステイナブルツーリズム委員の協力の下、GSTC基準第2.0版の和訳を観光庁と共に実施しました。
※GSTCはGlobal Sustainable Tourism Councilの略称です。
太平洋島嶼国における持続可能な観光商品開発
2022年12月発行
太平洋島嶼国はそれぞれ独特の自然環境や伝統文化といった観光資源を有しているが、多くの観光客にとって、島嶼国の観光に関するイメージは均一的であるため、いかに持続可能な形で、他国と差別化した質の高い観光商品・サービスを提供できるかが課題となっています。
本調査においては、太平洋島嶼国において、経済発展と文化・自然遺産の保護や地元社会への利益還元など、バランスの取れた持続可能な観光振興に向け、各国における観光振興・観光商品開発にかかる現状を整理・分析するとともに、今後の観光開発の方向性について提言を示すものです。
東南アジアにおける持続可能なクルーズ観光開発のためのベンチマーク方法論
2017年発行
本書は、2016年出版の「持続可能なクルーズ開発戦略：東南アジアにおけるコースデザインに関する課題への取組み」に続くものです。東南アジアにおける
クルーズ観光開発の取組みを客観的に評価し各国の取組みを比較するための基準に関する調査です。
持続可能なクルーズ開発戦略：東南アジアにおけるコースデザインに関する課題への取組み
2016年発行
ここのところ、東南アジアにおいてクルーズ観光は今後大きく伸びると考えられており、各国ともクルーズ客船の誘致活動を積極的に行っております。 一方で、クルーズ観光には、多数のクルーズ旅客が一度に訪問することによる文化・自然遺産への影響、クルーズ船から排出される排水や排気ガスによる環境汚染など、負の側面も存在しています。このレポートはこれらのクルーズ観光における課題を整理し、寄港地の対応例などを参考にしながら、受入側にもメリットをもたらすような持続可能なクルーズ観光の在り方についてまとめたものです。
