UNWTO刊行物日本語版

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Tourism Highlights 2020(日本語版)

2020年11月までに国・地域及び国際機関から集計した国際観光に関するデータを基に、2019年の主な動向を反映したものです。

主な内容
・国際観光における年間の主な動向
・国際観光客到着数・収入(実績)
・国際観光客到着数・国際観光収入上位国(10位まで)
・地域別実績と主な要因(ヨーロッパ、アジア・太平洋、米州、アフリカ、中東)

日本語の資料・出版物

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観光と持続可能な開発目標
2015年発行

2015年は、各国政府が「持続可能な開発目標 (SDGs)」と「持続可能な開発のための2030アジェンダ」を採択し、世界のさらなる発展のための大きな節目となる一年となりました。2030年までに徹底した姿勢で貧困を終わらせ、不平等や不公正を是正し、気候変動に対処するための骨太な目標が、国際的枠組みを創り出したのです。

世界観光倫理憲章

世界観光倫理憲章は1999年10月の第13回UNWTO総会(チリ・サンティアゴ)において、全加盟国により受入れられたものです。環境、文化遺産、社会に与える潜在的な悪影響を最小限にしながら、観光の発展を最大限に引き出すことを目的とし、各国政府、観光業界、地域社会、旅行者等の全てのステークホルダーが、責任ある持続可能な観光を実現するための規範としています。

責任ある旅行者になるためのヒント
2017年発行

責任ある旅行者になるためのヒントは、観光が旅行者自身、また旅行者を受入れる側にとって価値のあるものにするための、心構えや考えかたのポイントを紹介しています。

・旅先に住む人々に敬意を払い、 私達の共有遺産を大切にしよう
・私たちの地球を守ろう
・地域経済をサポートしよう
・旅先の情報に通じた旅人になろう
・尊敬される旅人になろう

是非、旅にでかける多くの方に読んでいただけたら幸いです。

メガイベントを観光振興に最大限活用するために
※目次のみ日本語
オリンピック・パラリンピック、サッカーや万博などのメガイベントは、これらのイベント自体が世界から多くの人々を引き付ける魅力を持つとともに、地域社会や経済の発展を目指した長期的な観光振興のツールとして活用することが望まれます。この出版物は観光振興にメガイベントをいかに活かすかという観点から2000年以降の主なメガイベントの開催国・開催都市が、それぞれの視点に関して具体的にどのような施策に取り組んだかをまとめたものです。

オーバーツーリズム(観光過剰)?

訪問者と住民の双方に利益をもたらすためには都市における観光客の流動をマネージメントするのが観光分野における根本的な課題です。そこで地元住民の観光に対する考え方を理解することは、良好で持続可能な観光戦略の発展のために極めて重要です。
この報告書が提案する施策の実施は、包括的かつ持続可能な都市観光を促進し、国連のニューアーバンアジェンダと「持続可能な開発目標」に貢献することができます。

発展を目指す観光 Vol1(行動のキーとなる分野)Vol2(事例)
2018年発行

※サマリーのみ日本語
観光の持続可能な発展に2030年アジェンダはがどこまで効果的に貢献できるか。 この最重要なレポートは、政策、ビジネス、消費者行動に必要とされる変化について取り上げています。 世界から23のケーススタディとともに、2017年の国連のテーマである持続可能な観光国際年のそれぞれの5つの柱に注目し観光の役割を分析しています。

全ての資料はこちらから(英語・無料)

「持続可能なクルーズ開発戦略:東南アジアにおけるコースデザインに関する課題への取組み」
2016年発行

ここのところ、東南アジアにおいてクルーズ観光は今後大きく伸びると考えられており、各国ともクルーズ客船の誘致活動を積極的に行っております。一方で、クルーズ観光には、多数のクルーズ旅客が一度に訪問することによる文化・自然遺産への影響、クルーズ船から排出される排水や排気ガスによる環境汚染など、負の側面も存在しています。このレポートはこれらのクルーズ観光における課題を整理し、寄港地の対応例などを参考にしながら、受入側にもメリットをもたらすような持続可能なクルーズ観光の在り方についてまとめたものです。

観光と持続可能な開発目標
2030年への道程 重要事項  
2017年発行

『観光と持続可能な開発目標―2030 年への道程』は、政策、事業運営、投資をSDGs に合わせることでより、持続可能な観光セクターへの移行を加速させるための必要な行動
をとるように、知識を深め、観光利害関係者を啓発、鼓舞することを目的としています。また本報告書は、観光とSDGsのつながりを強調し、2030 年へ向かう道を進む方法に関する提言を行っています。これは、SDGs に関する64 ヵ国の自
発的国別レビュー(VNRs)(2016 年、2017 年に持続可能な開発に関するハイレベル政治フォーラム2 へ提出されたもの)、8 つの「主流化、加速、政策支援」(MAPS)3 国家ロードマップと、世界的観光企業60 社の企業の社会的責任(CSR)
活動に基づいています。本書に記載する重要事項は、この報告書の主要な発見を要約したものです。

デスティネーション・マネジメント・オーガナイゼーション(DMO)の組織力強化のためのUNWTOガイドライン 
DMOが新たな課題に備えるために

本ガイドラインの目的は、それぞれのデスティネーションが主導的役割を果たす組織体を持ち、UNWTO.QUEST認証を基にDMOの基準や指標となる実効性のある枠組みを設けることの重要性を強調することです。このガイドライン全体を通じて、DMOが企画力、運営力そして組織ガバナンスの向上を図るための提言を示しています。

持続可能な消費と生産パターンの
観光政策への統合に関する
ベースラインレポート 要旨

本レポートは、観光セクターに特に関わりが深いとされている「持続可能な開発目標(SDGs)」の目標12「持続可能な開発と生産のパターンを確保」の観光政策への反映を考察するものであり、最終的に、政策立案者や利害関係者の取組を奨励するものです。  

デスティネーション・ブランディング
ハンドブック
要旨

本ハンドブックは、観光地における地域ブランドの形成プロセスについて、ブランドの定義から開発、導入、発展といった段階を踏んだ解説を行っています。

ガストロノミーツーリズム発展のためのガイドライン

政府、自治体、DMO等の関係者に対して、地域におけるガストロノミーツーリズムの発展に向けて、企画・運営
面において考慮すべき事項や取るべき行動等について示した実践的なガイドラインです。

地域でガストロノミーツーリズムを発展させる際に考慮すべき点や、運営面や利害関係者間の合意形成等の観点から実践的な推奨事項を提示しています。

※日本語版の概要はこちらです。

我が国のガストロノミーツーリズムに関する調査報告(「Gastronomy Tourism – The Case of Japan」和訳)

 本調査報告書は、公益社団法人日本観光振興協会及び株式会社ぐるなびの支援を受けて作成されたもので、日本の事例を基にガストロノミーツーリズムの在り方について考察しています。

 本報告書の調査によると、ガストロノミーツーリズムの主役である外食産業の日本の市場規模は約16.6兆円(2017年)となっています。
 また、2016年の訪日外国人旅行消費額は、同年の我が国における電子部品輸出額に匹敵する37,476億円となっており、このうち飲食費が20%を占めています。
 さらに、2016年の調査によると、訪日外国人による訪日の動機の1位が「日本食」、6位が「日本酒」であり、インバウンドにおける食の影響力の大きさを表した結果となっています。

 このようにガストロノミーツーリズムは、我が国の観光にとってもますます重要なものとなってきており、今後の動向を注視していく必要があります。 本調査報告書では、地域の自治体、酒蔵からホテルや鉄道事業者まで、ガストロノミーツーリズムの活動に関する18の事例研究を紹介しています。

※このレポートは2017年に国連世界観光機関(UNWTO)と公益社団法人日本観光振興協会、株式会社ぐるなびの3者にて実施したUNWTO Affiliate Members’ Report on Gastronomy Tourism : The Case of Japan(英語版)を、日本の読者のために構成等を見直し編集したものです。

令和2年度 地域のガストロノミーを活かしたツーリズムに関する調査検討業務報告書

※本報告書は環境省『令和2年度 地域のガストロノミーを活かしたツーリズムに関する調査検討業務』において取りまとめたものです。 Gastronomy Tourism – The Case of Japan 日本語版で 2017年に調査対象となった一部の地域について、3年後の取組実績や経過がまとまっておりますのでご参照ください。
なお、印刷物については環境省図書館で公開されております。

【報告書掲載ウェブサイト】https://onsen-gastronomy.com/news/houkoku2020_1